予定残高照会の見方

余力管理照会

余力推移

項目	内容・計算例
�@現物買付余力	株式の買付可能金額を表示します。現物取引の代金は売買成立の日を含め4 営業日目の前受です。 信用の必要保証金と必要経費が代用の範囲内であるかを判断し、現物買付余力を算出します。 Ａ ＝ �I代用評価額 − (�J必要保証金合計 ＋ �M必要経費) です。 (1)Ａがプラスの場合 �@現物買付余力(Ｂ) ＝ �H現金残高 − �C拘束金額 (2)Ａがマイナスの場合 �@現物買付余力(Ｂ) ＝ �H現金残高 − �C拘束金額 ＋ Ａ 上記を日付ごとに縦計算し、3 営業日後以降の最小値(B)が�@現物買付余力です。 ※�J必要保証金合計が最低保証金より少なかった場合、最低保証金（300,000円）を�J必要保証金合計に代入して計算します。
�A新規建て余力	株式の売建て、買建て可能金額を表示します。信用取引の委託保証金は、売買成立の日を含め3 営業日目の前受です。 Ａ＝(�H現金残高 ＋ �I代用評価額 − �J必要保証金合計 − �M必要経費− �C拘束金額 − �N現物日計り取引拘束額) ÷ 保証金率 上記を日付ごとに縦計算し、2営業日目以降の最小値Ａが新規建て余力です。
�B出金可能金額	出金申込が可能な金額です。 信用の必要保証金と必要経費が代用の範囲内であるかを判断し、�B出金可能金額を算出します。 Ａ ＝ �I代用評価額 − 　　　　(�J必要保証金合計 ＋ �M必要経費＋信用返済取引拘束累計額(�O信用返済取引拘束額の当日(T)から2営業日後(T+2)の累計額)) (1)Ａがプラスの場合 �B出金可能金額(B) ＝ �H現金残高 − �C拘束金額 (2)Ａがマイナスの場合 �B出金可能金額(B) ＝ �H現金残高 − �C拘束金額 ＋ Ａ 当日(T)から5 営業日後(T+5)のＢの最小値を保証金→預り金振替可能金額(日計り考慮前)です。 日別日計り拘束金額の最大値を取得します。 Ｃ ＝ 当日(T)から5 営業日後(T+5)の日計り拘束金額最大値を取得します。 (清算が終わると当日の日計り拘束金額は消滅します) 上記Ｂ、Ｃから出金可能金額を算出します。 �B出金可能金額 ＝ Ｂ − Ｃ ※出金可能金額がマイナスの場合はゼロ円です。 ※�J必要保証金合計が最低保証金より少なかった場合、最低保証金（300,000円）を�J必要保証金合計に代入して計算します。
�C拘束金額	主に外国債券などの注文を発注したとき、概算の受渡し金額を拘束金額として表示します。

余力計算

項目	内容・計算例
�D保証金率	保証金率を表示します。
�E維持率	保証金維持率を表示します。
�F預託率	�H現金残高と�I代用評価額、�J必要保証金合計、�M必要経費から預託率を算出します。 ・受入保証金＝�H現金残高＋�I代用評価額−�M必要経費 ・未決済建玉金額＝�J必要保証金合計÷保証金率 �F預託率＝受入保証金÷未決済建玉金額×100
�G保証金過不足額	保証金率に対しての保証金過不足額を表示します。保証金率を満たしていない場合マイナス表示します。 ・保証金過不足額＝�H現金残高＋�I代用評価額−�J必要保証金合計−�M必要経費−�C拘束金額
�H現金残高	預り金＋現金保証金を計算し、予定で表示します。
�I代用評価額	代用有価証券の評価額を予定で表示します。
�J必要保証金合計	�K(内新規建て分)＋�L(内未約定分)の合計を計算し、表示します。 最低保証金（300,000円）より�J必要保証金合計の額が下回った場合、計算される値は、最低保証金を優先します。 例） �J必要保証金合計＝160000 円、最低保証金＝300000 円の場合 最低保証金で現物買付余力、出金可能額を計算します。 (ただし、�J必要保証金合計の項目には必要保証金合計の額を表示します。)
�K(内新規建て分)	未決済建玉必要保証金を表示します。
�L(内未約定分)	未出来注文必要保証金を表示します。
�M必要経費	保有建玉の各種経費の合計額を表示します。(詳細は｢預託管理照会｣を参照)
�N現物日計り取引拘束額	現物株を日計り取引したとき、受渡日到来までの間、買付代金相当額を出金や信用の新規建てに使用させないための拘束額を表示します。 (複数銘柄で日計り取引を行った場合、買付代金の最大値を拘束)現物の買付余力としては使用できます。 例） X 銘柄 1000 株 110 万円で買 X 銘柄 1000 株 120 万円で売 Y 銘柄 500 株 115 万円で買 Y 銘柄 500 株 113 万円で売 という取引を行った場合、Y 銘柄の買付代金の方が大きいので、115 万円を表示します。 ※現物取引のみのお客様の場合は、売却代金相当額を拘束します。
�O信用返済取引拘束額	信用取引で建玉を返済したとき、解放される委託保証金を受渡日到来までの間、出金させないための拘束額を表示します。 ※信用の新規建て余力の拘束はしません。 例） 4000 株・単価500 円・必要保証金額60 万円の建玉を1/4(T)に返済した場合 ・返済約定時、受渡日前日である1/6(T+2)以降の必要保証金は0 になり、その分新規建て余力が増加します ・一方で、1/6(T+2)の�O信用返済取引拘束額に必要保証金額と同額の60万円を計上し、受渡日前日の出金可能金額が増加するのを防止しています 信用新規建て注文約定され、当日に返済を行った(日計り取引)場合、受渡日前日である(T+2)以降の必要保証金は0円とならないため、 信用返済取引拘束額は表示されません。

追加必要額

項目	内容・計算例
�P入金必要額	立替金、差金決済防止必要額、保証金不足額を解消するにあたり入金が必要な金額を表示します。 ケース 条件 算出方法 a 立替金が表示されている 入金必要額＝立替金 b 差金決済防止必要額が表示されている 入金必要額＝差金決済防止必要額 −内振替予定額 c 保証金不足額が表示されている 入金必要額＝保証金不足額 d 立替金と差金決済防止必要額が 表示されている 立替金≦(差金決済防止必要額 　　　　　　　　 −内振替予定額)の場合 立替金＞(差金決済防止必要額 　　　　　　　　−内振替予定額)の場合 入金必要額＝差金決済防止必要額 −内振替予定額 入金必要額＝立替金 e 立替金と保証金不足額が表示されている 入金必要額＝立替金＋保証金不足額 f 差金決済防止必要額と保証金不足額が 表示されている 保証金不足額≦(差金決済防止必要額 　　　　　　　　　　−内振替予定額)の場合 保証金不足額＞(差金決済防止必要額 　　　　　　　　　　　−内振替予定額)の場合 入金必要額＝差金決済防止必要額 −内振替予定額 入金必要額＝保証金不足額 g 立替金、差金決済防止必要額、 保証金不足額のすべてが表示されている 立替金≦(差金決済防止必要額 　　　　　　　　−内振替予定額)の場合 立替金＞(差金決済防止必要額 　　　　　　　−内振替予定額)の場合 入金必要額＝(差金決済防止必要額 −内振替予定額)＋保証金不足額 入金必要額＝立替金＋保証金不足額
�Q立替金	当日の決済において、引当可能な現金残高で信用返済損金などを充当できない場合に表示します。 現金保証金(受渡日基準)＋預り金がマイナス値の場合、絶対値を表示します。 ※受渡日前日の17：00より表示します。 ※立替金は、預り金のマイナス値を表示しています。
�R差金決済防止必要額	現物の日計り取引で差金決済取引を防止するために必要な拘束額を表示します。 現物日計り取引の受渡日到来日に、現物決済に必要な金額が現金保証金で充当できない場合に表示します。 ※受渡日前日の17：00より表示されます。
�S(内振替予定額)	差金決済防止必要額のうち、現金残高から振替可能な金額を表示します。 �F預託率が保証金率を満たしており、かつ�H現金残高より�R差金決済防止必要額のほうが大きい場合に�H現金残高を表示します。
(a)保証金不足額	追加保証金(追証)を表示します。 受渡日基準の現金保証金と受渡日基準の代用保証金から保証金不足額を算出します。 ・受入保証金＝現金保証金(受渡日)＋代用保証金(受渡日)−�J必要経費 ・維持率基準の必要保証金＝必要保証金÷保証金率×維持率 ・保証金不足額＝受入保証金−維持率基準の必要保証金･･マイナス値が(a)保証金不足額 ※追証が発生した場合、発生日の17：00以降は概算金額が表示されます。翌日6：00以降、確定金額が表示されます。 ※追証発生時には現物買い及び信用新規建てが制限されます。また、登録電子メールアドレス宛に追証メールが送信され、 取引画面内にお知らせにメッセージが表示されます。
(b)預託率(保証金不足額)	受渡日基準の現金保証金(�H)と受渡日基準の代用保証金(�I)から預託率を算出します。 ・受入保証金＝�H現金保証金(受渡日基準)＋�I代用保証金(受渡日基準)−�M必要経費 ・未決済建玉金額＝�J必要保証金合計(当日基準)÷保証金率 ・(b)預託率(保証金不足額)＝受入保証金÷未決済建玉金額×100

預託管理照会

※信用取引口座を開設していないお客様は表示されません。

項目	内容・計算例
�@預託率(2 営業日後)	｢未決済建玉｣に対する｢受入保証金｣の割合を計算し、表示します。 �@預託率＝(�C残高合計−A�J必要経費合計)÷Ｂ-�G建玉金額合計×100

残高状況(2 営業日後)

項目	内容・計算例
�A現金残高	預り金＋現金保証金を計算し、表示します。
�B代用評価額合計	代用有価証券の代用評価額です。
�C残高合計	�A現金残高と�B代用評価額合計の合計金額です。

必要経費

項目	内容・計算例
Ａ-�@評価損	保有建玉の値洗後の評価損額です。
Ａ-�A未収手数料	保有建玉に対する手数料(税込み)です。
Ａ-�B日歩	買建玉の日歩です。
Ａ-�C逆日歩	売建玉の逆日歩です。
Ａ-�D貸株料	売建玉の貸株料です。
Ａ-�E管理料	事務管理料です。
Ａ-�F名義書換料	買保有建玉が決算期をまたぐときに発生する名義書換料です。
Ａ-�G未決済諸経費	権利調整金です。
Ａ-�H 未受渡信用返済損金未受渡品受品渡経費	返済約定のうち未受渡分の約定損金額、および品受品渡のうち未受渡分の経費です。
Ａ-�I信用立替金	受渡日現在の預り金不足金額です。
Ａ-�J必要経費合計	A-�@評価損〜A-�I信用立替金の合計金額です。

※�A未収手数料、�B日歩、�C逆日歩、�D賃株料、�E管理料、�F名義書換料、�G未決済諸経費は、前日現在の内容を表示します。

※翌日に受渡が到来する｢信用返済損金｣は、翌日6:00 に解除します。

建玉状況

項目	内容・計算例
Ｂ-�@前日 未決済建玉	未決済建玉の合計金額です。
Ｂ-�A前日 決済済未受渡品受品渡	品受品渡で未受渡分の金額です。
Ｂ-�B当日 新規建玉	当日新規に建玉となった金額です。
Ｂ-�C当日 本日の返済合計	当日返済した金額をマイナス金額で表示します。
Ｂ-�D当日 日計り分	Ｂ-�C当日 本日の返済合計 のうち、日計り分の金額です。
Ｂ-�E当日 品受品渡分	Ｂ-�C当日 本日の返済合計 のうち、品受品渡分の金額です。
Ｂ-�F当日 注文(未約定)	現在注文中で約定していない金額です。
Ｂ-�G合計	Ｂ-�@前日 未決済建玉〜Ｂ-�F当日 注文(未約定)の合計金額です。

追加必要額情報

項目	内容・計算例
Ｃ-�@保証金不足額	顧客から差入れる必要がある金額です。
Ｃ-�A発生日	Ｃ-�@保証金不足額が発生した日です。

現金残高照会

預かり資産評価額

項目	内容・計算例
�@現金残高	預り金＋現金保証金を表示します。
�A証拠金	現金証拠金を表示します。
�B預り証券評価額	�C〜�Fの合計金額を計算し表示します。
�C株式	約定ベースでの株式預り証券評価額を表示します。
�DＣＢ	約定ベースでの転換社債預り証券評価額を表示します。
�E中国F・ＭＭＦ	注文ベースでの中国ファンド・ＭＭＦ預り証券評価額を表示します。
�F投資信託	注文ベースでの投資信託預り証券評価額を表示します。

現金残高の増減明細

増額項目

項目	内容・計算例
Ａ-�@入金　※1	本日の入金合計額を表示します。 なお、当社締め時間以降に入金処理したものに関しては17時以降に表示されます。
Ａ-�A証拠金→現金残高　※1	本日の証拠金から現金残高への振替合計額を表示しています。
Ａ-�B株式売付受渡金額　※1	株式現物売注文約定時に、その受渡金額を表示します。
Ａ-�C(うち税仮計算額)　※1	特定口座の源泉徴収客において、今回の株式現物売付注文約定時も 含め通算損益がプラスの場合に仮計算された税金を表示します。 例）株式売付受渡金額が100 万円、うち税仮計算額が1万円の場合、 現金残高に反映される額は99万円となります。
Ａ-�D品渡金額	品渡金額を表示します。前日の予約時間帯から行われた品渡金額を表示します。
Ａ-�E(うち税仮計算額)	特定口座の源泉徴収客において、今回の品渡金額も含め通算損益がプラスの場合に、 仮計算された税金を表示します。 ※予約時間帯の品渡金額(うち税仮計算額)は、常に｢0｣と表示されます。
Ａ-�F信用返済益金	信用返済約定時の受渡金額が益の場合、その益金の合計額を表示します。
Ａ-�GCB 売付受渡金額　※1	CB 売注文約定時に、その受渡金額を表示します。
Ａ-�H(うち税仮計算額)　※1	特定口座の源泉徴収客において、今回のCB 売付注文約定時も含め通算損益がプラスの場合に、 仮計算された税金を表示します。
Ａ-�I中国F･MMF 解約金額	中国F・MMF 解約時に、その金額を表示します。
Ａ-�JOP 売返済受渡金額　※1	オプション返済売約定時に、その受渡金額を表示します。

※1　17時に表示がクリアされます。

翌日反映予定額

項目	内容・計算例
Ｂ-�@先物返済益金	先物返済約定時の受渡金額が益の場合、その益金の合計額を表示します。
Ｂ-�AOP 売新規受渡金額	オプション新規売約定時の受渡金額の合計額を表示します。

減額項目

項目	内容・計算例
Ｃ-�@出金　※1	本日の出金合計額を表示します。
Ｃ-�A現金残高→証拠金　※1	本日の現金残高から証拠金への振替合計額を表示します。
Ｃ-�B有料情報利用料	有料情報利用料を表示します。（現在、利用していません）
Ｃ-�C株式未出来買注文金額	株式現物買注文時に拘束している金額を表示します。約定時に、約定数量分の拘束金額が加算され、 Ｃ-�D株式買付受渡金額を減算します。 17時に表示がクリアされますが、有効な週中注文が残っている場合、繰越された分の拘束金額を表示します。
Ｃ-�D株式買付受渡金額　※1	株式現物買注文約定時に、その受渡金額を表示します。
Ｃ-�E株式信用返済差損　※1	信用返済約定時の受渡金額が損の場合、その損金の合計額を表示します。
Ｃ-�F品受金額　※1	品受金額を表示します。前日の予約時間帯から行われた品受金額を表示します。
Ｃ-�GＣ-B 未出来買注文金額	CB 買注文時に拘束している金額を表示します。約定時に、約定数量分の拘束金額が加算され、 Ｃ-�HCB 買付受渡金額を減算します。 17時に表示がクリアしますが、有効な週中注文が残っている場合は、繰越された分の拘束金額を表示します。
Ｃ-�HＣ-Ｂ買付受渡金額　※1	CB 買注文約定時に、その受渡金額を表示します。
Ｃ-�I中国F･MMF 買付金額	中国F・MMF 買付時に、その金額を表示します。
Ｃ-�J先物未出来返済差損　※1	先物返済注文時に拘束する返済損金を表示します。約定時に加算され、Ｃ-�K先物返済損金を減算します。
Ｃ-�K先物返済損金　※1	先物返済約定時の返済損金を表示します。
Ｃ-�LOP 未出来買注文金額　※1	オプション買注文時に拘束している金額を表示します。約定時に加算され、Ｃ-�MOP 買付受渡金額を減算します。
Ｃ-�MOP 買付受渡金額　※1	オプション買返済約定時に、その受渡金額を表示します。
Ｃ-�NOP 未出来買返済注文金額　※1	オプション買返済注文時に拘束している金額を表します。約定時に加算され、C�OOP 買返済受渡金額が減算されます。
Ｃ-�OOP 買返済受渡金額　※1	OP 買返済約定時に、その受渡金額を表示します。

※1　17時に表示がクリアされます。

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